【2024年02月27日 - 抄訳プレスリリース】
HCLTech、イノベーションと生成AIの導入促進を目的にSAPと協業
インドの大手グローバルテクノロジー企業、HCLテクノロジーズ(以下、HCLTech)は、イノベーションと生成AIの導入促進を目的として、SAP SE(以下、SAP)との協業を発表しました。この協業により、HCLTechはSAPと連携し、企業がより良い業績を達成し、ビジネス変革の加速を可能にするソリューションを開発します。
HCLTechはSAPと共に、SAPソフトウェアに特化した生成AIのユースケースのリポジトリを構築する予定です。これらのユースケースは、SAPのクラウドソリューションを補完し、お客様が生成AIによってSAPのソリューションを強化する可能性を模索できるようにします。HCLTechは、多様な業界にわたるHCLTechのエンジニアリングの専門知識とSAP Business Technology Platform®(以下、SAP BTP)を組み合わせることで、従業員の生産性向上、業務の合理化、アプリケーション開発の促進、ビジネスプロセスの最適化を可能にする革新的なソリューションの提供を目指します。
HCLTechはまた、生成AIに特化したGenAI CoE(生成AIセンターオブエクセレンス)の設立も計画しています。このGenAI CoEの主な目的は、生成AIとSAP BTPの革新的な能力を活用し、各業界に特化したソリューションを開発することです。これらのソリューションにより、お客様は、SAP BTPが提供するローコードやノーコード機能を含む幅広いツールを利用して、能力を迅速に導入・拡張できるようになります。さらに、これらのソリューションは、セキュリティ、上位互換性(容易なアップグレード)、SAP BTPとの統合など、必要不可欠なエンタープライズテクノロジー機能を提供します。
HCLTechグローバルCTO兼エコシステム責任者であるKalyan Kumarは、次のように述べています。「拡大し続けるHCLTechとSAPとのパートナーシップを大変嬉しく思います。現在、私たちは、企業が倫理的かつ責任を持って生成AIを導入できるよう、協業を拡大しています。SAPのビジネスAIと機械学習分野における進展によって、企業は、自社の業務に関する貴重なインサイトを獲得し、意思決定プロセスを強化し、目覚ましい成功を収めることができます」
SAP SE CTO兼取締役であるJuergen Mueller氏は、次のように述べています。「生成AIは、ビジネスプロセスと産業界全体に変革をもたらす計り知れない可能性を秘めています。当社は、HCLTechをはじめとするパートナーと連携し、SAP Business Technology Platformの生成AI機能を活用することで、適切で信頼性が高く、責任あるビジネスのためのAI対応ソリューションとツールを構築できます。それらは、お客様がイノベーションを迅速に導入し、実際のビジネス成果を創出できるようにする支援をします」
HCLTechは、チップ開発からビジネスプロセスの最適化に至るまで、独自の包括的なAIソリューションを提供しています。また、SAPをはじめとする多くの企業との戦略的パートナーシップを活用し、あらゆる産業における生成AIの導入を推進しています。
免責事項
本資料に記載されている、SAP、その他のSAP製品およびサービス、ならびにそれぞれのロゴは、ドイツおよびその他の国におけるSAP SEの商標または登録商標です。その他の商標に関する情報および通知については、https://www.sap.com/copyright をご参照ください。記載されているその他のすべての製品名およびサービス名は、各社の商標です。
HCLテクノロジーズ(HCLTech)について
インドに本社を置くHCLTechは、世界60カ国に224,000人以上の従業員を擁するグローバル・テクノロジー・カンパニーであり、デジタル、エンジニアリング、クラウド、AIを中心に、幅広いテクノロジー・ソリューションと製品ポートフォリオによって業界をリードするサービスを提供しています。金融サービス、製造業、ライフサイエンス・ヘルスケア、テクノロジー・サービス、通信・メディア、小売・CPG、公共サービスなど、あらゆる主要業種のお客様に向けて、業界に特化したソリューションを提供しています。2023年12月期12ヶ月間の連結売上高は131億ドルでした。
詳細は、https://www.hcljapan.co.jp/ またはhttps://www.hcltech.com/ をご覧ください。
HCLTech JapanのSNS(LinkedIn https://www.linkedin.com/showcase/hcl-japan/)でも情報を更新しています。
※本資料は、アメリカ・ニューヨークおよびインド・ノイダ発で2024年1月15日に発表されたプレスリリースの抄訳版です。リリースの原文(英語)は、以下のURLからご確認下さい。