HCL AppScan API Securityのご紹介：API保護のスマートなアプローチ

2025/6/9 - 読み終える時間: ~1 分

Introducing HCL AppScan API Security: A Smarter Approach to API Protectionの翻訳版です。

2025年4月23日
Adam Cave
HCL AppScan プロダクトマーケティングマネージャー

現代のデジタル変革において、アプリケーション間の連携やサービス統合を支える要として、API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）の活用は不可欠な存在となっています。
現在、Webトラフィック全体の50%以上をAPIが占めており、その利用拡大とともに、企業は新たなセキュリティ課題に直面しています。
サイバー犯罪者は驚くべき速度でAPIを標的にしており、可視性とガバナンスの欠如によって見過ごされがちな脆弱性を悪用しているのが現状です。
こうした状況を受け、HCLSoftwareはSalt Securityとの提携により、「HCL AppScan API Security」を発表しました。これは、組織のAPI資産を可視化・管理し、リスクを最小化することを目的とした、包括的なAPIセキュリティプログラムです。
AIを活用したディスカバリープラットフォームにより、継続的なAPIインベントリ作成、セキュリティポスチャガバナンス、そして高度な脆弱性テストを実現し、進化し続ける脅威に先回りして対処できます。

APIセキュリティ対策は、もはやビジネスの必須要件

Salt Securityが発表した「2024年版 APIセキュリティレポート」によると、回答企業のうち37%がAPIに関連するセキュリティインシデントを経験しており、これは前年比で100%の増加となっています。
こうしたインシデントは、SNS、ECサイト、テクノロジープロバイダーなどにおける大規模な情報漏えいを招き、世界中の数百万人単位のユーザーに深刻な影響を与えています。APIの急速な普及は変革をもたらしましたが、それがもたらすリスクは今や明確になっています。
セキュリティは可視性から始まります。多くの企業がいま、ある重要な事実に気づき始めています。それは「自社でどれほど多くのAPIが使われているのか、実は正確に把握できていない」という現実です。
特に中堅から大企業にかけては、部門横断的な業務連携やサードパーティとの統合などにより、使用されているAPIの数が数百、時には数千にのぼることも珍しくありません。
このような状況下で、最新のAPIインベントリ（資産台帳）を把握・更新していない場合、セキュリティチームは重大な「死角（ブラインドスポット）」を抱えることになります。
結果として、脆弱性の検出、ガバナンスポリシーの適用、脅威への迅速な対応が非常に困難になります。
企業がAPI活用を加速する今だからこそ、まずは“どこに何があるか”という基本に立ち返ることが、持続的なセキュリティ体制の構築において不可欠です。

APIセキュリティにおける“スマートな解決策”を

HCL AppScan API Securityは、以下の機能を提供することで、これらの課題に正面から取り組むように設計されています。

• 継続的なAPIディスカバリー AIを活用し、文書化されていないシャドーAPIやゾンビAPIを含むすべてのAPIを特定・インベントリ化し、組織のAPIエコシステム全体を可視化する
• セキュリティ体制の管理 AI駆動によるリスク評価、事前に構築されたポリシーテンプレート、および包括的なAPIセキュリティポリシーライブラリにより、企業のAPIセキュリティ基準を策定・適用可能にする。
• 高度なAPI脆弱性テスト 動的アプリケーションセキュリティテスト（DAST）と連携し、精度の高い脆弱性検出を実現。OWASP API Security Top 10を100%カバーする
• 規制コンプライアンス保証 機密データの露出を特定し、適切なセキュリティポリシーを適用することで、GDPR、HIPAA、PCI DSSなどの主要なコンプライアンス標準を満たすのに役立つ
• リスクベースの優先順位付け ビジネスインパクトに基づくAIによるAPIリスクを評価し、優先順位を付けることで、セキュリティチームが最も重要な脅威に集中して対応可能

APIセキュリティの未来は今、始まる！

サイバー脅威がかつてないスピードで進化する今、APIのセキュリティ確保はもはや「オプション」ではなく、「必須」です。
HCL AppScan API Security は、組織が自社のAPIエコシステムを完全に可視化・制御し、脆弱性を先回りして検知・修正することで、リスクを伴うことなくAPIのビジネス価値を最大化し、推進し続けることを可能にします。